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「調査委の手続きなどに問題」名和氏主張 —総長解任

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解任された名和氏は文部科学省による聴聞で、調査委員会の手続きに問題があるなどと訴えてきた。

「調査委は私の聴取を行わず、弁明の機会を与えられなかった」。3月16日、東京都内。名和氏は文科省による聴聞でこう述べ、調査手続きについて疑問を呈した。調査開始前には聞き取り調査の通知を総長選考会議からされていたという。また「調査対象事実さえ告知されず、何について防御すべきかもわからない有様だった」と訴えた。

調査委が当事者の一方的な言い分に基づき、「言った覚えがないことを言ったと認定」したほか、言葉の意味が誤解され誤った評価をしたなどとも主張。総長選考会議が事実認定した行為については、威圧的に叱責したとされる例を取り上げ、背景を説明した。

本学の混乱を避けるため同会議議長に「総長辞任願」を2018年12月に渡したが受理されなかったことも明かした。

また、パワハラ解雇事件の裁判例と比べ、認定された行為が仮に事実だとしても悪質さ、違法の程度が格段に低く「それらの行為は到底解任に値するとは思われない」との認識を示した。

名和氏は1980年本学大学院工学研究科修士課程修了。民間企業での勤務の後、97年本学大学院工学研究科助教授、2004年教授。工学部長などを経て、17年、本学第19代総長。現職が人件費削減方針を打ち出したのに対し、削減幅縮小を訴え、教職員らによる意向聴取で6割以上の支持を得た。体調不良で18年12月から休職し、回復後に復職を求めたが本学に認められなかったという。

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